Initialising ...
Initialising ...
Initialising ...
Initialising ...
Initialising ...
Initialising ...
Initialising ...
坂巻 景子; 大塚 伊知郎*; 飯田 芳久; 稲田 大介*; 鴨志田 美智雄; 片岡 理治; 山口 徹治; 田中 忠夫
no journal, ,
高レベル放射性廃棄物の地層処分システムにおいて、ベントナイト系緩衝材の間隙水は炭素鋼オーバーパックの腐食により還元状態となると考えられている。一方、安全評価上の重要核種の一つであるSe-79は酸化還元電位(Eh)により溶解度が大きく変化するため、ベントナイト間隙水が長期的にどの程度の還元状態に保持されるかを評価することが重要である。本研究では、ベントナイト間隙水のEh変遷評価を行うために、炭素鋼の腐食速度や腐食生成物を考慮した地球化学計算コードを整備した。さらに、炭素鋼とベントナイトを共存させた系でのEh測定実験を行った結果、コードを用いた計算値と良い一致を示したことから、コードの妥当性を確認することができた。
前田 敏克; 大森 弘幸; 山口 徹治; 片岡 理治; 馬場 恒孝*
no journal, ,
地下水の流れが遅い地層処分環境では、ガラス固化体は、短期的には主構成元素であるシリコン(Si)の浸出を伴い速く溶解するものの、長期的にはガラス固化体周辺の液中Si濃度が高く維持され、化学親和力が低下し、非常に遅い速度で溶解するとされている。一方で、浸出したSiが地下水中に含まれる成分とともに安定なケイ酸塩を析出すると、液中Siが消費され、化学親和力の大きい状態が維持されることによりガラス固化体の溶解が抑制されない可能性がある。本研究では、地下水中に含まれる成分とガラス固化体との反応によってケイ酸塩が生成する可能性について実験的検討を行った。その結果、マグネシウムイオンやセメント成分が共存する条件では、マグネシウムケイ酸塩やカルシウムケイ酸塩水和物が生成することによってガラス固化体の溶解が抑制されないことがわかった。また、ガラス固化体を封入するオーバーパックの成分である鉄との反応によって、鉄ケイ酸塩が長期に渡って生成する可能性を示唆した。
向井 雅之; 片岡 理治; 武田 聖司; 前田 敏克; 飯田 芳久; 渡邊 正敏; 澤口 拓磨; 山口 徹治; 田中 忠夫
no journal, ,
体系的な安全評価においては、状態設定,安全機能,核種移行の3つが関連し合いながら実施されることが重要である。これまで構築してきた、連成解析コード,各種バリア材の性能評価モデル,安全評価コードをこの視点で整理した。そして、体系化した安全評価へ向けた第一歩として、具体的にどのようにこれらを関連付けるのか、そして具体的な課題に対してどのように適用されるのかを検討した。6ケースの試計算結果から、重要核種(
Cs, 
Se)について、特に感度の高いパラメータとして、ガラス固化体の溶解速度と核種分配係数が抽出された。また、核種フラックスの変化に影響する要因が特定できるだけでなく、その要因(例えばガラス溶解速度)の変化の元になる原因(マトリクス溶解判定となる高Ca濃度)まで遡及可能になった。
佐藤 治夫; 新里 忠史; 田中 真悟; 阿部 寛信; 青木 和弘
no journal, ,
2011年3月11日に発生した東北地方太平洋沖地震により、東京電力福島第一原子力発電所の事故が発生し、炉内の放射性物質の一部が外部へ放出され、福島県を中心に土壌表面などに沈着した。本調査研究は文部科学省が進めている放射線量等分布マップの関連研究の1つとして実施したもので、地中深さ方向の放射性物質の分布状況について調査した。事故発生から約3か月後の2011年6月中旬に実施した1次調査に引き続き、約1年後の2012年2月下旬から3月上旬に掛けて2次調査を実施した。2次調査では打ち込み式のポータブルドリルと大口径(内径15cm)のサンプラーを使用し、深度50cm程度までコア試料を採取した。調査は前回と同じ地点(二本松市, 川俣町, 浪江町の11地点)で行った。調査の結果、Cs-134, 137, Ag-110mが検出され、Csはすべての地点で、Ag-110mは空間線量率が高いエリアでごくわずかに検出された。Csの深度方向の濃度分布は、有機質土壌を除く地表面土壌については表層5cm以内に、元農地と推定される土壌や有機質土壌については表層16cm以内に全体の95%以上が存在していた。濃度分布と土壌構成との関係では、褐色ないし黒色土壌を支持層とする土壌において深部まで分布し、特に有機質土壌で分布が拡がる傾向が見られた。有機質土壌のCECが最も高い値だったことから、有機質土壌に対するイオン交換による収着容量は大きいものの、収着の可逆性の割合も大きいためと考えられる。
塚田 学; 星野 清一; 山口 徹治; 澤口 拓磨; 向井 雅之; 前田 敏克; 田中 忠夫
no journal, ,
高レベル放射性廃棄物の地層処分システムにおいて止水機能が期待されているベントナイト系緩衝材は、処分施設で使用されるセメント系材料に起因するアルカリ性地下水により長期的に劣化することが指摘されている。そこで、ベントナイト,セメント相互作用による双方の変質やこれに伴う物質の移行特性の変化などを踏まえた止水機能の変遷を評価するための計算手法を整備してきた。ここでは、計算手法の検証に使うデータを取得するため、圧縮ベントナイトとセメント硬化体の接合系での変質、物質移行特性試験を行った。その結果、セメント側ではCa(OH)
が経時的に減少し、二次鉱物としてカルサイトとカトアイトの生成が確認された。ベントナイト側では、モンモリロナイトのCa型化率が経時的に増大すること、カルサイトが減少することが確認された。物質移行特性としては、600日の変質処理でセメントの間隙率の増大、有効拡散係数の減少傾向が観察された。
千葉 慎哲; 前田 敏克; 山口 徹治
no journal, ,
地層処分環境における使用済み燃料被覆管(ハル)からの核種溶出量を評価するうえで重要な母材(ジルカロイ)の腐食挙動を調べるため、水素ガス発生量測定法によって、低酸素条件下、8
C, 100C, 120Cでのジルカロイの腐食速度を測定した。その結果、いずれの温度においても、時間の1/3乗則で腐食が進行することがわかった。また、その腐食速度定数は炉水環境条件(高温域)での腐食速度定数の温度依存性の外挿直線上にあり、高温域と、処分環境で想定される100C以下を含む低温域での腐食のしくみが同じであることがわかった。
森 英治
no journal, ,
原子力機構(JAEA)では、環境汚染の修復に向けた除染技術の取組として、福島県の警戒区域,計画的避難区域内11市町村において、除染モデル実証事業を実施した。本報告は、同事業において土地利用区分ごとに実施した各々の除染技術及びその成果について、紹介するものである。
木村 英雄
no journal, ,
放射性物質で汚染されたコンクリートがれき等を再利用(有効利用)を行い、災害廃棄物の処分量を低減する目的で安全解析を行った。評価対象核種は
Cs及び
Csである。再利用の対象は、道路及び歩道の路面材を想定し、資源化施設への運搬、施設の運転、道路建設時及び完成後の作業者及び周辺居住者への被ばくを評価した。
田辺 務
no journal, ,
原子力機構(JAEA)では、環境汚染の修復に関する活動として、福島県の警戒区域,計画的避難区域内11市町村において、除染モデル実証事業を実施した。バックエンド夏期セミナーでは、その事業概要及び今後の取り組について、口頭発表するものである。発表の概要は、環境汚染の修復に向けた福島環境安全センターの主な取り組みや事業のねらい、除染計画策定にあたっての基本的な考え方や除染モデル実証事業全体の流れを説明するとともに、除染モデル実証事業を通じて、得られた技術経験や浮き彫りにされた課題等を紹介する。
操上 広志
no journal, ,
原子力機構(JAEA)では、環境汚染の修復に関する活動として、福島県の警戒区域,計画的避難区域内11市町村において、除染モデル実証事業を実施した。バックエンド夏期セミナーでは、その事業概要及び今後の取り組みについて、口頭発表するものである。発表の概要は、除染モデル実証事業における、除去土壌等の仮置場の設置と得られた教訓について報告するものである。